「ハザードマップは確認しました」という方に、私はよくこう聞き返します。「浸水深、何メートルでしたか?」と。ほとんどの方が答えられません。
色が塗られているかどうかだけを見て、数字を見ていないんです。私は住宅の現場で施工管理をしています。今回は、ハザードマップの「浸水深」という数字が何を意味するのか、具体的にお話しします。
浸水深は「区分」で色分けされている
ハザードマップの浸水想定区域は、想定される水の深さ(浸水深)によって色分けされています。国土交通省の基準では、おおよそ次のような区分になっています。
- 0.5m未満 — 大人の膝くらい
- 0.5m〜3.0m未満 — 1階の天井近くまで
- 3.0m〜5.0m未満 — 1階が完全に水没
- 5.0m〜10.0m未満 — 2階の軒下近くまで
- 10.0m以上 — 3階相当以上(地域によっては20.0m以上の区分が使われることもあります)
色が薄いから安心、というわけではありません。自分の土地が、どの区分に該当するかを数字で確認することが最初の一歩です。
「0.5m未満」でも油断できない理由
0.5m未満と聞くと「たいしたことない」と思われるかもしれません。ですが、これはあくまで想定であり、実際の水害では想定を超える雨が降ることも珍しくなくなっています。
さらに、浸水が始まると、電気・ガス・給排水の設備が使えなくなるという問題があります。分電盤や給湯器、エコキュートの室外機などが低い位置に設置されていると、数十センチの浸水でも故障し、生活が止まります。数字の大きさだけでなく、「何が壊れるか」まで想像しておくことが大切です。
特に注意したい「家屋倒壊等氾濫想定区域」
ハザードマップには、浸水深とは別に「家屋倒壊等氾濫想定区域」という表示がある場合があります。これは、水の流れが速く、家そのものが倒壊・流失する危険がある区域という意味です。
ここに該当する土地は、浸水深の数字がそれほど大きくなくても、現場を管理してきた立場から見ると慎重になったほうがいい区域です。不動産会社に「この区域に該当していますか」とはっきり聞いてみてください。
数字を知った上で、家づくりにどう活かすか
浸水想定のある土地が必ずしも「買ってはいけない土地」というわけではありません。数字を知った上で、対策を選ぶことができます。
- 盛土をして、建物の基礎を周辺より高くする
- 1階を駐車場や土間収納にとどめ、居室は2階以上に配置する
- 分電盤や給湯器を高い位置に設置する
- 浸水しにくい別の土地と、諸費用まで含めて比較する
大事なのは、知らずに住み始めることを避けることです。数字を先に知っていれば、設計の段階で対策を組み込めます。
浸水リスクの低い土地を効率よく探すなら、条件を登録して土地情報を集められるサービスも役立ちます。ハザードマップと合わせて、複数の候補地を見比べてみてください。
まとめ
- 浸水深は数字で確認する — 色の濃淡だけで判断しない
- 0.5m未満でも設備故障のリスクはある — 分電盤・給湯器の位置に注意
- 「家屋倒壊等氾濫想定区域」は特に確認 — 該当するか不動産会社に直接聞く
- 数字を知った上で対策を選ぶ — 盛土、1階の使い方、設備の位置で備えられる
ハザードマップは、見るだけでなく数字を読むところまでがワンセットです。最後までお読みいただき、ありがとうございました。
